「認知症は高齢者の問題」というイメージがあるかもしれませんが、認知症は30代や40代の若い人でも発症することがあります。この記事では、65歳未満で発症する「若年性認知症」について解説していきます。 若年性認知症は、初期症状に気付いていても、「まさか自分が認知症になるなんて」と、早期発見が難しい病気です。そこで、若年性認知症について、65歳以上の高齢者が発症する認知症との違いや、症状、原因、治療法、若年性認知症と診断されたらすることなどを解説していきます。
「認知症は高齢者の問題」というイメージがあるかもしれませんが、認知症は30代や40代の若い人でも発症することがあります。この記事では、65歳未満で発症する「若年性認知症」について解説していきます。 若年性認知症は、初期症状に気付いていても、「まさか自分が認知症になるなんて」と、早期発見が難しい病気です。そこで、若年性認知症について、65歳以上の高齢者が発症する認知症との違いや、症状、原因、治療法、若年性認知症と診断されたらすることなどを解説していきます。
認知症を発症する人のほとんどは65歳以上です。そこで65歳未満の人が発症する認知症のことをまとめて「若年性認知症」と呼びます。では、若年性認知症について詳しく見ていきましょう。
日本医療研究開発機構(AMED)認知症研究開発事業による若年性認知症実態調査の「わが国の若年性認知症の有病率と有病者数」(2017年度~2019年度調査)では、全国における18歳~64歳の若年性認知症者数は3万5,700人、人口10万人当たりだと50.9人と推計されています。
若年性認知症の発症は働き盛りの世代で、病気によって働けなくなってしまうと家族が経済的に困窮するケースが多いのも特徴です。そのため、厚生労働省を中心に、若年性認知症コールセンターの設置や支援コーディネーターの配置、雇用継続や就労の支援などさまざまな施策が行われています。
若年性認知症は、発症年齢の若さから高齢者とは異なる問題が起きます。まずは、若年性認知症と高齢者の認知症との違いをまとめてみました。
・若年性認知症は発症年齢が若く、発症平均年齢は51.3歳(厚生労働省「若年性認知症支援ガイドブック」)
・高齢者の認知症は女性に多く、若年性認知症は男性に多い
・高齢者の認知症の場合はアルツハイマー型認知症が全体の約7割だが、若年性認知症の場合は血管性認知症が全体の約4割でもっとも多い
若年性認知症は働き盛り世代でなる人が多いため、一家の大黒柱が働けなくなってしまったり、配偶者が介護にあたることで配偶者の収入が減収してしまったりするなど、家族が経済的に困窮してしまうケースが少なくありません。 また、多くの配偶者が子育てや家事、仕事に加えて介護を一手に負うことになり、親の介護と配偶者の介護が重なってしまったというケースもあります。
若年性認知症は病名ではなく、65歳未満で発症する認知症の総称であるため、種類も原因となる疾患もさまざまです。
厚生労働科学研究費補助金(長寿科学総合研究推進事業)「若年性認知症の実態と対応の基盤整備に関する研究」(2006年度~2008年度調査)によると、若年性認知症の原因疾患には、血管性認知症(39.8%)、アルツハイマー病(25.4%)、頭部外傷後遺症(7.7%)、前頭側頭葉変性症(3.7%)、アルコール性認知症(3.5%)、レビー小体型認知症(3.0%)などがあります。
血管性認知症は、主に脳梗塞や脳出血により起こると考えられています。また、アルツハイマー型認知症や、レビー小体型認知症、前頭側頭葉変性症(前頭側頭型認知症)などは、脳内に特殊なたんぱく質の蓄積が起こり、それが脳の神経細胞を傷害することが分かっています。
若年性認知症の症状について、段階別に紹介します。
若年性認知症も含めた認知症の初期症状は、認知症の種類で異なります。
血管性認知症の場合
障害された血管の場所によって症状が異なる。計算力や理解力・記憶力などの障害、運動まひ、歩行障害、排尿障害、のみ下すことに支障がある、感情のコントロールが難しくなる、抑うつなど。
アルツハイマー型認知症の場合
もの忘れ、短気になる、置き忘れやしまい忘れ、趣味などに関心がなくなる、時間や場所の感覚が衰える、匂いがわかりにくくなる、片付けが苦手になるなど。
前頭側頭型認知症の場合
人格の変化や非常識な行動が目立つ、失語、共感・感情移入ができない、食事の好みが変化、社会性の低下、同じことをくりかえすなど。
レビー小体型認知症の場合
幻視、手足の震えなどのパーキンソン症状、軽度のもの忘れ、1日の中で症状が変動するなど。
認知症の症状には、「中核症状」と「BPSD(行動・心理症状)」があります。
「中核症状」とは、脳の障害が原因で起こる以下のような症状です。これらの症状は、認知症の進行とともに重くなっていきます。
・記憶障害…物事を記憶する力が低下する。
例)食事をしたことを忘れる、何度も同じ話を繰り返すなど。
・見当識障害…見当識(時間・場所)が低下する。
例)時間や日付が分からない、慣れた道で迷うなど。
・遂行機能障害…手順通り、計画通りに行う機能が低下する。
例)仕事を期日通りに終わらせられないなど。
・失語…人やものの名前が分からない。
例)会話中に「あれ」「それ」が多いなど。
・失行…身につけた動作を行う機能が低下する。
例)衣服の着脱ができない、道具の使い方が分からないなど。
・失認…五感が正常に働かなくなる。
例)ものを見間違えるなど。
原因疾患特有の症状としては、アルツハイマー型認知症では「最近あった出来事を思い出せない」など、前頭側頭型認知症では「社会性の欠如や抑制が効かなくなる、同じことを繰り返す」など、血管性認知症では「手足のまひやしゃべりにくさ」などがあります。
さらに、本人の性格や周囲の環境などが影響して二次的に引き起こされる症状が「行動・心理症状(BPSD)」です。不安や抑うつ、行方不明、興奮・せん妄、幻覚、介護拒否など、本人の性格や環境、心理状態によって出現します。
若年性認知症の診断方法や治療薬、治療法について紹介します。原因によっては治せるものもありますし、進行を遅くできるケースもあるので、早期発見・早期治療をするようにしましょう。
働き盛り世代がなる若年性認知症の場合、「もの忘れ」や「仕事でミスが増える」などの異変を認知症だとは思わず、「疲れやストレスのせいでは?」と考えてしまいがちです。また、うつ病や更年期障害などとも間違われることがあります。 そのため、病院の受診が後回しにされたり、更年期障害やうつ病などと誤診されたりしてしまうことも少なくありません。
若年性認知症は、原因疾患によっては薬で進行を遅らせることができるため、早期受診・早期診断が重要です。 少しでも異変に気が付いたら、かかりつけ医や職場の産業医に相談しましょう。かかりつけ医がない場合は、各地方自治体でも相談を受け付けています。地域の認知症疾患医療センター、認知症専門医、認知症サポート医などについて教えてもらうこともできます。
受診にあたっては、家族や周囲の人から見た普段の様子や行動も診断材料となるので、付き添ってもらうようにしましょう。また、病歴や症状の経過など、医師に分かりやすく伝えることができるように、メモをして持参することをおすすめします。
若年性認知症の診断は、高齢者の認知症と同じように、次のような手順・検査によって総合的に行われます。
1.問診…本人、家族から症状や経過を聞き取り。
2.神経心理検査…MMSE(ミニメンタルステート検査)、長谷川式認知症スケール(HDS-R)などを用いて認知機能を調べる。
3.脳画像診断検査…脳に萎縮がないかを調べるMRIやCT、PET検査など。
4.一般的身体検査…必要に応じて血液検査や心電図検査、感染症検査、X線撮影など。
一部の症状は早期診断・早期治療により改善する場合があり、治療法の研究や新薬の開発が進んでいますが、現時点では若年性認知症を含む認知症のほとんどにおいて根本的な治療法は確立されていません。しかし、薬物療法やリハビリなどの非薬物療法、生活習慣の見直し・改善、環境調整といった方法を組み合わせて、進行を遅らせたり、症状を軽減させたりする治療が行われています。
アルツハイマー型認知症やレビー小体型認知症では、中核症状である認知機能障害などに対して症状を軽くする薬があります。また、それ以外の認知症でも、うつ症状や睡眠障害など、薬で改善できる症状がある場合は、医師の判断で使用されることがあります。 一方、理学療法や作業療法のリハビリテーションなどによる非薬物療法では、行動・心理症状の軽減の効果が期待できます。
認知症のうちアルツハイマー病(アルツハイマー型認知症)、血管性認知症に次いで多いのがレビー小体型認知症です。パーキンソン症状を伴い、幻視や睡眠障害などが現れるのが特徴ですが、早期発見であれば、進行を緩やかにすることが期待できます。
若年性認知症と診断された人や、その家族にはどのような支援があるのでしょうか。利用できるサービスや制度について紹介します。
若年性認知症と診断されたら、まずは次のようなことを考えてみてください。
【本人がすること】
・会社へ相談…若年性認知症であることを説明し理解を得るとともに、今後の雇用について相談します。認知症と診断され一定の症状が認められた場合には「精神障害者保健福祉手帳」や「身体障害者手帳」を取得し、障害者雇用枠での勤務ができる場合があります。
・生活を支える社会制度の確認や利用手続きを行います。
・介護保険サービスの確認や利用手続きを行います。
・運転免許の返納…病状の進行とともに運転は大変危険なため、運転免許は返納しましょう。
・住宅ローンの確認…高度障害と認定された場合、返済が免除されることがあります。
・生命保険の確認…高度障害と認定された場合、死亡保険金と同額を受け取れる場合があります。また、掛け金が負担になりそうな場合には、減らす相談をします。
【介護者がすること】
・介護体制を考える…行政や民間のサポート制度を積極的に利用し、介護の負担を1人で負わないことも重要です。
・日常生活を工夫…家族の連絡先を書いたものを持ってもらうなど日常生活で困りごとを減らす工夫をします。
・同じ立場の人とのネットワークを持つ…民間非営利団体(NPO)、ボランティアなどで同じ立場の人たちが交流できる場を設けているところが多くあります。交流や情報交換をすることで、家族だけで孤立しないように心がけることも大切です。
・経済状態を確認する…収入減を想定の上、今後のプランを考えます。
自身や家族が若年性認知症になるととても不安です。若年性認知症へのサポートは厚生労働省や民間での取り組みがさまざまにあるので、積極的に利用しましょう。
若年性認知症について相談できる機関としては以下のようなものがあります。
・地域包括支援センター…保健師や社会福祉士、ケアマネージャーなどが相談対応。
・若年性認知症コールセンター…厚生労働省の「認知症の医療と生活の質を高める緊急プロジェクト」により設置。専門の教育を受けた相談員が対応。電話番号:0800-100-2707(フリーダイヤル)
・各都道府県の相談窓口…若年性認知症支援コーディネーターが対応。
また、国などの経済支援の制度も活用できます。障害に対する医療費負担を軽減する公費負担医療制度の「自立支援医療」、障害が認定された場合に受けられる「障害年金」、全国健康保険協会または健康保険組合に加入している本人が病気で働けないときに生活保障を受けられる「傷病手当金」などの利用も考えてください。 ほかに、介護保険制度に基づく「介護サービス」や障害者自立支援法に基づく「障害福祉サービス」、判断力が不十分な人を法律的に保護し財産管理などを行う「成年後見制度」などもあります。
認知症の相談・診察等が可能な医療機関の情報をご案内いたします。
若年性認知症は、認知症だとは思わないうちに症状が進行してしまうケースが少なくありません。早期発見、早期治療につなげるためには、本人だけでなく周囲による気付きも重要です。
認知症は自身や家族など、誰しもがなる可能性があるということを念頭に置き、病気に対する理解を深めておきましょう。
下坂厚さんは、46歳のときに若年性アルツハイマー型認知症と診断されました。「人生が終わった」というくらいの深い絶望を味わい、生きる気力もなくす中、人との出会いが人生を変えてくれたといいます。高校生の頃から趣味として続けてきた写真をSNSで発信しながら、認知症の啓蒙活動を続けている下坂さんにお話を伺いました。
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