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2022.04.27

介護用品でそろえるべきものとは|必要な福祉用具を選ぶポイント

高齢者の方がいる世帯は、介護に関していろいろと思いを巡らせているのではないでしょうか?介護にはどのような用具や住環境が必要なのか、今すぐ必要でなくても、どのような介護用具があってどのように準備するのかを知っておけば、いつ始まるかわからない介護生活への心の準備にもなります。そこで今回は介護用品に着目し、介護保険サービスが利用できる福祉用具や介護用品の選び方などを併せて紹介します。

目次
・介護用品は何をそろえればいい?
・介護用品選びのポイント
・介護用品の便利グッズを紹介
・まとめ

執筆者画像
SOMPOケア株式会社 地域包括ケア推進部 糸野紀信さん
小売業、介護機器卸販売の経験を経て、福祉用具貸与・販売の業界へ。福祉用具専門相談員、事業所管理者を経験し、2019年、SOMPOケア株式会社 市場開発部に所属。2022年より現職。福祉用具専門相談員、福祉住環境コーディネーター2級、高度管理医療機器等営業管理者、介護支援専門員。

介護用品は何をそろえればいい?


介護生活は突然始まるケースも少なくありません。何が必要なのか、どこで売っているのか、いざ介護が始まってみなければわからないことは多いので、介護用品にはどのようなものがあるのか事前に把握しておきましょう。


介護に必要なものとは


在宅介護では、住環境に合わせた介護用品や福祉用具の利用が欠かせません。例えば玄関の段差で転倒しないように手すりを付けたり、和式布団での寝起きが大変な場合はベッドにすることで、介護を必要とする人(要介護者)と介護をする人(介護者)双方の負担を減らすことができます。住環境を整えるポイントと、代表的なアイテムは以下が挙げられます。


✓自宅環境を整える

・手すりやスロープ、段差の改善など、自宅の設備を整えます。

・在宅介護にあたって、要介護者の居室は「トイレに近い」ことと「階段を利用する必要がない」ことが理想です。さらに、ご家族とコミュニケーションがとりやすい場所がいいでしょう。


✓介護用品、福祉用具

・車いすや介護ベッド

・着脱しやすい衣類や靴

・食べやすいお皿やスプーン等の食事用具

・ポータブルトイレや成人用紙おむつ

・歯磨きを助ける口腔ケア用品

・歩行を助ける杖や歩行器

・入浴を助けるイスや転倒防止マット など


介護用品には、要介護者をサポートするアイテムや介護者をサポートするアイテムなど、さまざまなものがあります。要介護者の身体の状態や生活スタイルに合わせて必要な用品を取り入れましょう。

これらをすべて買いそろえるとなるとお金がとてもかかりますが、中には介護保険が適用される用具もあります。

介護保険が適用される福祉用具の種類


介護用品や福祉用具には、介護保険サービスが適用されるものがあります。基本的にレンタル利用で、全部で13品目ありますが、以下のように要介護度に応じて利用できる福祉用具が設定されています。利用料は月額設定で、他の介護サービスと同様に利用者の所得に応じて1~3割の自己負担となります。


▼要介護4以上でレンタル利用が可能

排尿または排便を自動で感知し、吸引する自動排泄処理装置


▼要介護2以上でレンタル利用が可能

車いす(自走用、介助用、電動、電動四輪車)、車いす付属品(クッションや姿勢保持用品など)

介護用ベッド、介護用ベッド付属品(マットレスやサイドレールなど)、床ずれ防止用具、体位変換器、

移動用リフト、認知症老人徘徊感知機器


▼要支援1以上でレンタル利用が可能

手すり、スロープ、歩行器、歩行補助杖(介護度に関係なくレンタル可能)


介護用品をレンタル利用できるまでの流れは次のようになります。

まず要介護認定を受けるとケアマネジャーによってケアプランが作成されます。そのプランに従って福祉用具専門相談員が利用者宅を訪問し、要介護者の状態や介護方法から必要な用具を提案します。レンタルする用具を決めて注文し、福祉用具のレンタル事業者と契約すれば利用を開始できるようになります。

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自治体が介護用品の支給支援を行っているケースも


自治体によっては、介護用品の配送や紙おむつの代金の一部助成など、介護用品支援を行っています。

例えば、東京都杉並区では、月額7,000円を上限に紙おむつや介護用品を支給しています。おむつを持ち込めない病院に入院している方は、以下のようにおむつ代を最大月額7,000円まで助成しています。


・住民税課税世帯の方…月額7,000円を上限に、1割負担分を差し引いた額を助成

(例1)おむつ代に月9,000円支払った場合・・・月額上限7,000円-1割負担(700円)=月額助成額6,300円

(例2)おむつ代に月5,000円支払った場合・・・5,000円-1割負担(500円)=月額助成額4500円

・住民税非課税世帯または生活保護受給中の方…月額7,000円を上限に助成


対象は介護保険の要介護3以上でおむつが必要な方、または常時おむつが必要な要介護1・2の方が利用できます。

お住まいの地域の自治体でも介護用品支援をしている場合があるので確認してみましょう。

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介護用品選びのポイント


介護ベッドひとつとってみても、サイズや搭載機能などさまざまなタイプの製品があります。ここでは介護用品選びのポイントを紹介します。


何が必要かは身体の状態に合わせて


福祉用具は、要介護者の身体の状態に合わせて必要なものを選びます。例えば、歩行能力がどの程度あるかによって必要な用具は異なります。


一人で歩ける場合は、歩きやすい靴や杖があるといいでしょう。できるだけ現状の生活が維持できるように、転倒を防ぐ滑り止めマットや歩きやすいシューズというような、より快適に過ごせるようにサポートするアイテムが役立ちます。手助けがあればひとりで歩ける状態なら、杖のほかにシルバーカーもあるといいでしょう。また自宅内での転倒を防止するため、玄関やお風呂、トイレに手すりを付けるなど、日常生活を安全、快適に過ごせるようなアイテムを取り入れます。


介助がないと歩くのが難しい状態では、日常生活のさまざまなシーンで介護が必要になります。寝起きしやすい電動介護ベッドや、自宅内の移動も兼ねた車いすや歩行器などを準備しましょう。ほとんど歩行できない状態では、介護をする人の負担を軽減するようなアイテムが必要となります。トイレの立ち座りがしやすくなる補高便座やトイレが居室から遠い場合にはポータブルトイレも必要になります。


要介護者の身体の状態は変化しますし、何が必要なのかは、介護方法や自宅の設備にもよります。ケアマネジャーや福祉用具の専門家に相談しながら、要介護者の状態に応じて必要な用具を選びましょう。

介護する人もされる人も、どちらもうれしいグッズを選びたい


介護用品は、要介護者だけでなく介護者の負担を減らす役割もあります。さらに介護者の負担が減ることで、介護される人の気持ちが楽になります。


例えば、介護ベッドを選ぶ際に、「広いベッドでゆっくりして欲しい」と必要以上に大きなベッドを選んでしまうと、介護者の手が要介護者へ届きづらく、介助がしにくくなってしまうようなケースがあります。また要介護者にとっては広々とゆっくり眠れる反面、自分でベッドから降りにくくなってしまう可能性も生じます。


このような事態にならないように、要介護者と介護者双方にとって利便性があるかを検討してから選ぶようにしましょう。また、立ち上がりを補助するイスや歩行器、持ちやすいスプーンやフォークなど、要介護者が自分でできることをサポートするための補助グッズ(自助具)は、「〇〇ができなくなってしまう」という本人の不安を軽減できる上に、介護者の負担も減らすことができます。このように、双方にとってメリットのあることを念頭に置いて介護用品を選べば失敗も少なくなります。

介護用品の便利グッズを紹介


介護用品はスーパーやドラッグストアに専用コーナーがありますが、実は100円ショップで購入できる便利グッズもあります。

例えば飲物をこぼさずに飲める「ストローコップ」や、食事の介助に活躍するシリコン製の「ソフトスプーン」は、100円ショップで販売されている幼児用品が便利です。さらに、体拭き用にたくさん使う「ウェットシート」をはじめ、「使い捨ての手袋」やオムツを捨てる際に使う「消臭ゴミ袋」などの消耗品、カレンダーにポケットが付いていて薬を入れる「お薬カレンダー」も100円ショップでそろう便利グッズです。

介護用品は高いイメージがありますが、100円ショップであれば気軽に買いに行けます。介護される人が快適に過ごせるようなグッズや、介護する人の負担が減るグッズは積極的に取り入れてみましょう。

まとめ


介護用品について簡単に紹介しました。介護用品は、「住みたい場所」で「自分らしい生活」を続けるために、また、できなくなったことをサポートし、今できていることをこれからも続けるためのもので、介護される人の身体の状態に合わせて必要なものを選ぶことが大切です。介護認定を受ければ、介護用ベッドや車いすなどは介護保険サービスを利用して1~3割負担でレンタルできますし、自治体によってはオムツの支給などを行っているので、これらを積極的に利用して、要介護者と介護者双方が快適に過ごせるようにしていきましょう。

しかし、介護は非常に大変なものです。もし、ご自宅での介護がいよいよ大変だと感じたら、ひとりで抱え込まずにケアマネジャーや看護師、医師をはじめとする専門家に助けやアドバイスを求め、周囲の手を借りながら乗り切っていきましょう。


また、SOMPOケアでは、無料で電話相談できる「介護何でも相談室」(平日9:00〜18:00 (年末年始を除く))をご用意しています。

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